@article{oai:lib.sugiyama-u.repo.nii.ac.jp:00003559,
 author = {山田, 真紀 and YAMADA, Maki},
 issue = {54},
 journal = {椙山女学園大学研究論集 : 人文科学篇・社会科学篇・自然科学篇, Journal of Sugiyama Jogakuen University. Humanities, Social sciences, Natural sciences},
 month = {Mar},
 note = {1980年代から近年に至るまで，諸外国からの日本の学校教育に対する関心は，高い状
態が続いている。1980年代から90年代にかけては，「戦後の日本の急激な経済発展を可能
にした人材育成の方法」に関心が持たれ，数多くの外国人研究者が日本の学校を訪れ，多
くの優れたエスノグラフィが誕生した1）。2000年以降は，日本の教育は，経済協力開発機
構（OECD）加盟国のなかで教育予算は最低レベルである2）にも関わらず，学力的3）にも協
同問題解決能力的4）にも高い達成を誇る「ローコスト・ハイクオリティ」な特徴をもつこ
と，また，世界的に学校教育を通した未来志向型コンピテンシーの育成が急務となるなか
で，日本の学校教育は，非認知的能力や社会情動的スキルを育てる活動を公的なカリキュ
ラム（学習指導要領）に含み込み，一定の成果をあげていることに注目が集まっている5）。
　独立行政法人国際協力機構（以下，JICA と略記）によると，日本の学校教育に関心を
持ち，来訪する海外の教育関係者は年々増え，2000年度は43か国172人だったものが，
2014年度は79か国617人となった6）。また，2016年度より日本政府は文部科学省，経済産
業省，外務省，JICA，日本貿易振興機構（JETRO），地方公共団体教育機関，民間企業，
NPO が連携して，日本型教育の海外展開を推進する「EDU-Port ニッポン」という事業を
開始した7）。
　このような日本の学校教育への関心の高まりのなかで，新しい日本型教育モデルとして
特別活動が注目され，実際に公教育のなかに取り入れる国も出てきた。そこで本報告では
先行研究や関連資料の分析と，特別活動の海外展開に直接携わった人へのインタビューを
通して，①特別活動の海外展開の多様なチャンネルを整理し，②特別活動に関心をもつ諸
外国のうち，エジプト・インドネシア・モンゴルの３か国を取り上げ，導入の経緯や実態
を明らかにし，③導入と現地化のプロセスで生じる問題点とは何かについて論じるととも
に，④特別活動の海外展開から，我々が改めて認識すべき特別活動の意味と機能について
明らかにしていきたい。},
 pages = {201--221},
 title = {特別活動の海外展開 : エジプト・インドネシア・モンゴルでのTOKKATSUの実践を中心に},
 year = {2023},
 yomi = {ヤマダ, マキ}
}